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Knowledge Management ,Validation(妥当性確認)P.2

 多数の情報源によるフィードバックの結果に対しては、「Social Desirability Factor:社会的な望ましさ」と呼ばれる、自分の存在を外部・他人から好意的な印象を持ってもらおうと思い、問いかけ・質問に対して、高い点数を得られるように意識的又は無意識な傾向による回答を作り上げてしまおうとする、人間であれば当然に持ち得る現象の発生には、意識して気を付けなければならない。但し、これを全て否定するのではなく、優先順位のもとに矛盾や改善すべき点として顕在化できるのは、素晴らしいことだと思う。

 そして、この「Social Desirability Factor:社会的な望ましさ」の概念による、意識的又は無意識の存在によって、The Balanced ScorecardでいうところのPerformance Driversだけに偏った意識、並びに知的資産経営(intellectual aassets management)のレベルだけでは、弱い部分が表面化するところでもある。

 

 Knowledge Managementにおいて、「直接部門はTotal Quality Managementで、間接部門はThe Balanced corecardですね」という経営コンサルタントも存在しているようですが、私は、行動結果に繋がる精度及び品質を含め疑問を持つ前に、The Balanced Scorecardの中身である、3つのマネジメントシステムの存在を無視している事に、何故、ウソをつくのだろうとと思う。

 The Balanced Scorecardの中身として、3つのマネジメントシステムが存在する。

・BSC:Performance Measurement System 業務評価システム

・BSC:Executive Information System 経営者情報システム

・BSC:Strategic Management System 戦略的経営システム

 

※ BSCは、その基礎要件として、Activity Baced Costing/Activity Baced Management又はTotal Quality Managementによるマネジメントシステムの上に構築されて行くのであって、BSCの系譜に基づく基礎要件であるABC/ABMの存在又はTQMの存在を抜き取ってはならない。

 BSC:バランスドスコアカードは、CSF(Critical Success Factors):重要成功要因、KPI(Key Performance Indicator):重要業績評価指標、KGI(Key Goal Indicato)の羅列ではなく、目標と評価項目との間で連なる関連を示す事を求められている。

 

 現実のステークホルダーの存在を前提とする事業経営・事業活動において、経営理念、コーポレートガバナンス並びに要件該当性の判断能力及びそれを具現化するための適合性実現能力、経理技術能力、管理技術能力、その他の知的能力・業務遂行能力をそれぞれに有する皆さんの視点を加えると分かる事ですが、直接部門に限らず、間接部門においても、お客様並びにクライアント様などと接し、組織内部でのオペレーションクオリティ、権利義務関係の履行、並びに縦割り行政による、それぞれの監督行政官庁の管轄を超えた数多くの行政法規を根拠とする法令判断能力及びその適合性実現能力も併せて求められる。

 例えば、組織内で間接部門が直接部門に対してサポートしている業務は無料ではなく、そのサポート提供先の直接部門に対して、間接部門の人的能力及び経費の発生、並びに直接部門と間接部門との間での業務プロセスの流れ及び継続的改善の潜在化などを認識しているはず。

 なお、偶発債務が組織のもたらす影響を、経営責任者・トップマネジメントとして、どのようにお考えでしょうか?

 組織をまとめる経営責任者様として、お考えになられているものと思います。

「経営のリソースは限られているのだから、重点指向でいかなければならない」という言葉にはよく触れますが、感知能力の醸成、認識共有、情動知能に基づき、そこに至るまでの事実を含めて、この言葉の意味を理解されているものと思います。

 そして、そこに人間性が存在する限り、情動知能及び情緒は無くならないものだと考えています。

 ベストプラクティス及びパラダイムシフトなどは数々の媒体で記載されますが、インターネットの画面では無い現実のステークホルダーの存在する実務において、それを実践して磨き上げるためには、他人の言葉だけを持ち出しても中身は伴わず、コア・コンピタンスとなる意識を込めて大切に育てて行く部分は検索エンジンでは得られないものであるため、各組織において、自分達それぞれの価値観に基づいて異なった方針によって創られて行くものと思う。

 続く

 

 著作権者:大西啓貴

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